2100年には、世界人口が100億人を突破し、食料破綻・エネルギー破綻をきたすと、レーブン博士は強く警告しました。
現在の70.1億人の世界人口は、発展途上国を中心に増加。どうしても全地球が生産できる食料が全人口を支えきれないことが明白になっていると言います。そこで、消費大国の先進国が早急に、自身の消費行動も含めてその対策を始めねばならないという主張は、先週のSir John Sulston博士の主張とぴったり一致しています。
たとえば、「賞味期限」問題や「割り箸使用の廃止」問題そして環境税問題は、その産業保護や雇用対策も考慮せねばならなず、国民的な合意だけではなく、総括的な解決策が必要である点が問題の深刻さを一層浮き立たせているように思えます。
