漫画やコミックを読まなくなってもう何十年にもなる教授ではありますが、この2020年12月に発売予定の話題のコミック「鬼滅の刃」第23巻という最新作を含むセットを、ついに予約してしまいました。
本当は、「頭文字D」の復刻版などを期待していたのですが、「鬼滅の刃」を優先してしまったということは世間の波に呑み込まれてしまった感も否めませんけれども、全1億冊を売り上げたという伝説のコミック本を見てみたいという衝動は仕方いないかもしれませんね。
https://usedoor.jp/howto/life/book/kimetsu-no-yaiba-comic-yoyaku-buy-get/
https://news.yahoo.co.jp/articles/60ef50d7eaf53f1b053053a2005c418b96e89634
村田製作所、TDK、太陽誘電などの日本企業が世界市場のかなりの部分を占めているMLCCとは、「セラミックと金属電極を多層化することによって、小型大容量化を図ったチップ型コンデンサー」のことで、蓄電や電力安定そしてノイズ除去を行う電子部品で、現代の電子機器に必須の部品と言われています。
特に、スマートフォンはもちろんのこと、薄型テレビ、5Gの基地局、そして電気自動車のパワートレインには非常に多くのMLCCが必要とされています。
この技術を巡っては、日本企業が世界優位の競争力を誇っており、日韓のフッ素素材問題の第2弾の候補にもなっていると噂されているものです。
このようなニッチェ(市場における特別な位置)的というか、オフ・メインストリームというか、他では真似ができないような製造技術が今後の産業発展の中心になっていくものと思われます。
そのようなところに、今後の日本企業の発展の巻き返しが図れていくような気がします。
最近、関西地域大学で生命科学や生物系学科の新設や増設が相次いでいると言われています。
少子化の進む日本において国公立大学のM&A (合併統合)が加速している現状において、この異質な動きの背景については、またいずれ分析してみたいと思いますが、関西学院大学の例をご紹介したいと思います。
関西学院大学の神戸三田キャンパスに2021年4月から開設予定で、高校受験生への告知や広告を始めた生命環境部・生物科学科は、各研究室や教授など教員の布陣も本格的なものです。
定員61名のこの生物科学科は、データサイエンスの導入も特徴のひとつとしており、対象分野も非常に魅力的なものになっているようです。
学生の卒業後の進路は、予想の範囲を超えてはいませんが、将来的にさらに発展する産業分野に学生就職の照準を合わせているようです。
ローマ皇教庁アカデミー(前にはローマ法王庁アカデミーとも呼ばれ、英語ではPontifical
Academy of Sciences)の総会(Plenary Session)が、Zoom会議で開催されました。2年ごとに開催される今年は、長い歴史の中で初めて遠隔で、2020 年10月7、8、9日と3日間ににわたって毎日4時間を費やして開催されました。
テーマ「生き残りと科学」というタイトルで「COVID-19」がテーマでした。
初日は、WHO事務局長の話から始まり、2日目には米国NIH所長のフランシス・コリンズ博士の講演ありました。個人的には久しぶりに遠隔ながらお会いしたのですが、今もほとんど自宅での仕事だと言っておられました。講演の後、質問もいろいろありましたが、きつい質問は「これからNIHをどう立て直すのか？」という単刀直入の質問もあって、トランプ政権と政治的に対峙するNIHの状況が緊迫感のある中で語られました。
数日前にニューイングランドジャーナル医学誌が、「科学に無能な米国の現政権」と言った表現で激しく批判した状況から比べれば、現政権下の直の組織内にいる身としては、なかなか素直には回答できないNIH所長の立場でしょうが、基本的には極めて楽観的な見通しを述べていたのが印象的でした。
ワクチン開発に巨額な資金供与をおこなった米国の現政権ですが、ハーバード大学医学部教授の講演では、米国では3つほどがフェース2から3に向かっており、確かに年内の供給に照準合わせているように思われました。
陽性で治療を受けたトランプ大統領自身が大きく宣伝したようになったリジェネロン社の抗体のカクテル療法には、NIHのコリンズ所長は慎重でしょうで、「まだその継続的な有効性は分からない
」と言った意見でした。
先程、ノルーウェイのノーベル平和賞委員会は、2020 年のノーベル平和賞に国連食糧計画を授与することを発表しました。
発表の様子を実況中継で見ていましたが、確かにスウェーデンでのノーベル賞の発表とはわずかに雰囲気が違う感じがしました。
世界的な「飢え」に注目してほしいということを述べていたのが印象的でした。また、古代から「飢え」が争いの戦略として用いられてきたことにも言及があり、その後の質問にもそれが取り上げられてきていました。
今年は、それに加えてコロナ禍(COVIS-19)が戦争国の飢えに苦しむ人々にさらなる苦渋を与えていることも述べられて、現地に近いイエメンも例示された飢えに苦しむ戦渦の国の一つと述べられたことは、これもまた印象的でした。
ニューイングランドジャーナル医学誌(New England Journal of Medicine" (NEJM)という超一流学術医学誌が、2020年10月8日付の論説で、「米国の政治指導の空白が多くの死者出している」という題目の下、コロナ禍(COVID-19)で死者が急増する米国の政治的問題点を鋭く指摘しました。
まずは高齢化の進む日本におけるコロナ禍による死者数と比較して米国の突出した死者数の多さなどを例示して、具体的に数々のコロナ禍対策の失敗を列挙しています。特に、NIH (National Institutes of Helsth), CDC (Center for Disease Control), FDA (Federal Drug Administration)などの健康医学研究機関を現政権が政治的に弱体化させて、科学的に適切な措置を取れなくしたと言及しています。そして、最後に「現政権の継続が起こるような投票行動はしないように」と呼びかけている極めて異例の論説となっています。
おそらく、科学者や医学者としての現場に対する正義感から、これ以上の死者の増加は耐えられないという切羽詰まった状況の現れだと思われます。
"Dying in a Leadership Vacuum | NEJM"
https://www.nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMe2029812
朝日新聞デジタル版の2020 年10月8日14時24分発信(日本時間)の記事においては、「
「トランプ政権をこれ以上存続させ、さらに数千人の米国人を死なせるべきではない――。医学界で最も権威のある米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンが、11月の米大統領選でトランプ氏に投票しないよう社説で呼びかけた。こうした呼びかけを出すのは同誌の208年の歴史の中でも初めてだと、ニューヨーク・タイムズなどは報じている。」
2020年ノーベル化学賞はゲノム編集に与えられ、かねての噂どおり、女性科学者2人に授与されるように発表がありました。
今や日本でも生でも中継されほど注目される2020 年の「ノーベル生理学医学賞」の発表ですが、C型肝炎ウイルスの発見に貢献した北米の3教授に授与されることになりました。
ロチェスター大学のハーベイ・オルター氏（Harvey Alter)、
ロックフェラー大学のチャールズ・ライス氏（Charles Rice)、
カナダのアルバーター大学のマイケル・ホートン氏（Michael Houghton)
です。
「日テレNEWS24」日本時間10月5日18:49配信によりますと、以下のような記事が出ています。
「今年のノーベル生理学・医学賞の受賞者が発表され、アメリカとイギリスの研究者３人の受賞が決まりました。日本人の受賞はなりませんでした。 受賞が決まったのは、アメリカ・ニューヨークにあるロチェスター大学のハーベイ・オルター氏（Ｈａｒｖｅｙ Ａｌｔｅｒ）、ロックフェラー大学のチャールズ・ライス氏（Ｃｈａｒｌｅｓ Ｒｉｃｅ）、カナダのアルバーター大学のマイケル・ホートン氏（Ｍｉｃｈａｅｌ Ｈｏｕｇｈｔｏｎ）ら３人です。 選考に当たったスウェーデンのカロリンスカ研究所は、いままで判明していなかった慢性Ｃ型肝炎の原因を解明し、血液検査と新しい治療薬により数百万人の命を救ったことなどを受賞理由にあげています。それまでＡ型肝炎とＢ型肝炎の治療は進んでいたものの、血液を介して感染するＣ型肝炎については解明が進んでいなかったとしています。 授賞式は今年１２月に予定されていますが、新型コロナウイルスの影響でテレビ中継方式で行われ、受賞者は直接出席せずにメダルや賞状をそれぞれの国などで受け取ります。」
引用:
https://news.yahoo.co.jp/articles/9cd46e8b3a71ae055a572646a9ea206f37852d07
「現在進められている東京大学（五神〈ごのかみ〉真総長）の新総長選びのプロセスに疑問があるとして、ノーベル物理学賞受賞者で東大宇宙線研究所長の梶田隆章氏ら学部長や研究所長の有志が、東大の総長選考会議に対し、説明を求める要望書を送ったことが25日、わかった。
24日付で要望書を送ったのは、梶田氏のほか、法、文、医、薬の4学部の学部長や地震研究所長ら15人。」
引用:
https://digital.asahi.com/sp/articles/ASN9T6D1CN9TULZU00T.html?oai=ASNB57JJ9NB5UTIL04R&ref=yahoo
しかし、教授が知っている人々のお名前がいろいろ出てくるので、少し驚きながら戸惑いながら事態の推移というか、状況の理解を探っていました。サウジに行く前まで約6年に亘って東大の特任教授をしたりしていましたので、自ずと関心は広がります。
そういった中、President Onlineの日本時間の2020 年10月2日6:16配信
引用:
https://news.yahoo.co.jp/articles/33178af26414c1bffdb3ea72868046d357128853?page=1
本日2020 年9月26日は、遠隔ではありますが、サウジがホスト国となっています「G20」(「Government 20」)の関連として毎年開催されている「S20」(「Science 20」)のサミットが本日教授が主務としているサウジの大学のKAUSTで開催されます。
一応参加が要請されておりますが、ただどのように参加するのかの指示がまだきておらず、本日は休日ではあるものの、予定が立たずに困っている状況です。
まあ、そのうち連絡があるでしょう。
「デルタ」とは、株式市場において「原資産である株式の値動きによってオプション価格がどの程度変動するかを示す推計値」のことで、この推定値を使って、先日話題になったソフトバンクのコールオプション取引を行って、損するリスクを出来るだけ避けよう(ヘッジ)することのようです。
「オプション取引」とは、先日のブログ記事にも書きましたがように、ある株式の将来の特定された時期の価格を予想してその想定価格をその時期になったときにその予定価格でその株式を買う(コール)ことができる予約権を購入して取引を行うことです。
特定された時期に予定価格より株価が上昇しておれば、予定価格との差額が「利益」となり、それも予約権代金という株価よりずっと安い原資で利益を得ることができるので、「リバレッジ」(原資に対する利益の割合を大いに増やせること)を利かせることができるという訳です。一方、その時の株価が予定価格を下回った場合は、株価を購入する権利を放棄することができますが、すでに支払った予約権代金は全て失ってしまうことになります。
このような「オプション取引」の手数料が無料でできるようになったニューヨーク株式市場で、かなり多くの個人がこの取引をいわゆるハイテク株に投入したため、ハイテク株に非常に粗い株価の値動き(ボラティリティ)が生じていると指摘されています。
そのオプション取引に投入された総額は5000億ドルと言われ、ソフトバンクグループの場合は40億ドルであったので、その規模の大きさが分かると思います。
これを解説したロイターの本日発の記事によりますと、この「オプション取引」は株価が上がるか下がるかのどちらかに賭けるような博打性が高く、株価が暴落した場合には多くの個人が莫大な損失を被ることが危険視されているとのことです。また、ニューヨーク市場の健全な発展の阻害要因になることも考えられ、オプション取引の手数料無料という状況を改善させるため、その取引を対象とした新たな税金の導入も考えられているとのことです。
参考記事:
「台湾プロ野球（CPBL）、中信兄弟棒球（中信ブラザーズ）といえば、今シーズン前期に優勝を果たすなど、台湾屈指の強豪チーム。だが、それ以上に何かと話題を集めるのが同チームの人気チア「パッションシスターズ」だ。」
「華麗でキュートなパフォーマンスが魅力のパッションシスターズが、台湾のみならず日本でも注目を集めるきっかけとなったのが、人気メンバー・峮峮（チュンチュン）の存在。」
ということで、台湾プロ野球の「中信ブラザーズ」という強豪野球チームのチアガールの一人で、「峮峮（チュンチュン）」という名前で、台湾だけでなく日本でも人気になっているということだったんですね。
以下の記事の一部を引用。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/75105?page=1&imp=0
https://m.youtube.com/watch?v=28JwEKsuTs4
